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2022.06.13法人向け
“OJT” とはそもそも “On the Job Training”(オンザジョブトレーニング)の略で、入社して間もない社員に対して先輩社員が付き、集合型研修では学べない、実際の業務や知識を提供する研修手法の一つです。そして、この “OJT” を実行するうえで大切なのは、教育における4段階法です。弊社代表もよく口にする山本五十六さんの名言で「やってみせ(Show)、言って聞かせて(Tell)、させてみせ(Do)、ほめてやらねば(Check)、人は動かじ」という言葉があります。この役目を担うのがOJT担当となる先輩社員です。そのため、もちろん組織によって考え方はさまざまですが、管理職よりも新入社員との距離が比較的近く、実際に同じ立場で業務を行う先輩で、なおかつ、ある程度知識と経験を積んでいる中堅社員がその役目を担うことが多いでしょう。
ここでOJTを自社の研修体制に取り入れるメリットを5つご紹介します。
①「社員の成長スピードを加速させる」
まずは社員の成長スピードです。実際に自分指針が仕事をする現場で近い立場の社員が「やって見せ」直接学ぶことで、座学などで学ぶよりも仕事への理解が深まり、成長が加速します。また、実務以外の細かな日常業務の指導も同時におこなえるのが集合型研修にはない魅力です。
②「ひとりひとりの性格に合わせた指導が可能」
集合型研修ではどうしても複数人を相手にすることもあり、進捗(しんちょく)スピードや内容を全員にあわせることは難しいものです。しかし、基本的に1対1のOJTであれば、一人ひとりの性格やスキルに合わせた指導が可能です。
③「相談役がいることによって定着率が上がる」
新入社員は仕事上の相談など、誰に聞けば良いかわからないものですが、OJT担当を置くことで社員が聞きやすい環境が用意できます。また業務上の相談をする延長で、仕事での悩みを打ち明けられるようになることも多く、定着率の向上にもつながっていきます。
④「OJT担当者のスキル向上」
OJT担当は中堅社員が担うことが多いと先ほどお伝えさせていただきましたが、OJT担当の社員にとっても後輩の指導を行うことは、業務の基本を見直す機会になったり、後輩への指導方法を学べるなどスキル向上の機会になります。
⑤「教育の効率化」
集合型研修の場合、研修を受ける全員のスケジュール、さらには講師のスケジュールを調整しなければならず、研修と研修の間の期間があいてしまうため、教育に時間がかかってしまいます。それに対して、OJT担当者が個々に指導を行う場合は基本的に毎日顔を合わせることになるため、持続的かつ効率的に教育を行う事ができます。
OJTを取り入れるデメリットとしては以下のようなものが挙げられます。
① 「OJT担当者によって教育の方法や質が異なる」
日々の業務の中で教育を行っていくため、OJT担当によって業務のやり方が違うなど、教育の方法や内容等に差が生まれてしまい、教育の質を統一するのが難しくなります。また、基本的には一人のOJT担当が1年間程度面倒を見ることになるため、相性が悪かったとしても途中で変更することが難しく、最悪の場合はOJTとの馬が合わない事を理由に離職してしまうケースもゼロとは言えないでしょう。
② 「OJT担当者のパフォーマンスに影響が出る可能性がある」
基本的にOJT担当者の業務時間内で教育を行っていくため、少なからずOJT担当者の時間は奪われてしまいます。そのためOJT担当者自身のパフォーマンスに影響が出てしまう可能性も考えられます。
いかがでしたでしょうか。以上のことから分かるように、OJTを取り入れることには多くのメリットがありつつも、多少のデメリットを伴います。ただし、担当者の選定時点で、新入社員との相性や、担当者自身の人物像や仕事のスキルを加味しておくことでデメリットを最小限にとどめていく事は可能です。もしもいま、研修の体制にお困りの企業様がいらっしゃいましたら、ぜひ一度取り入れてみてはいかがでしょうか。
また、「誰かに相談したい」「研修以外にも人事の体制を整えていきたい」等ございましたら是非、人事のプロである株式会社プレイス&アビリティにご相談ください!