●はじめに

帰属意識とは、言葉通り「組織に所属しているという意識や自覚」の事を指し、もっと簡単に表現するとするならば、“愛着”のことです。組織に愛着のある社員を育てることは良い事であるというのは明らかではありますが、具体的に社員の帰属意識というのは組織にどのような影響をもたらすのか、ご紹介させていただきたいと思います。

●帰属意識が“高い”社員が多いと組織はどうなる？

1.　組織のさらなる発展につながる

社員の帰属意識が高いと、組織をもっと良くしたい、組織のために頑張りたい、といった感情が生まれ、営業職であれば売上への貢献、事務系職種であれば新しい制度や取り組みの発案など、実際の行動につながるため、帰属意識が高い社員が多く集まると、結果的に組織を大きく発展させることが可能になります。

2.　個人の成長スピードを速め、生産性を高める

会社に貢献したいといった思いから、自ら積極的に行動するため、帰属意識の低い社員に比べ、成長スピードが大きく上回ります。さらに、自身の成長を実感した社員は仕事へのやりがいを感じ、満足感を得ることでより帰属意識が強くなり、さらに高い成果を上げるようになります。

3.　離職率が下がり、採用コスト削減に

帰属意識の高い社員は組織への愛着があるため、そのような社員が多ければ多いほど、結束も強くなり、人材の入れ替わりが起きにくくなります。また帰属意識が高い集団では、前向きに仕事に取り組む社員が多いため、組織全体のモチベーションを高め、結果的に離職率低下にもつながっていきます。

●帰属意識の“低い”社員が多いと組織はどうなる？

1.　組織が停滞、または後退する

帰属意識が低い社員が集まる組織では、会社に大きく貢献するベテラン社員でさえも、愛着がないことにより、少しでも不満を感じると、より良い環境を求めて転職を決断してしまう可能性が高くなります。また若手もなかなか定着せず、組織の成長を妨げます。

2.　組織全体のモチベーションの低下

組織に愛着がない社員が多ければ多いほど、社内で愚痴が日常化し、組織全体のモチベーションを下げてしまいます。それにより手を抜いてしまう社員が生まれ、組織としての目標の達成も難しくなってしまいます。

3.　退職者が生まれることによる、既存社員への負担の増加

退職者が出ると、採用や教育にかかるコストが余分にかかるだけでなく、働いている社員が退職者の仕事をカバーしなければなりません。また、新しく社員を採用する際には教育に時間を費やさなければなりません。これらの要因により、既存社員への負担も大きくなり、さらなる退職者を生み出してしまいます。

●帰属意識をより高めるには

1.　経営理念や会社の考え方、思いの発信

企業理念やサービスコンセプトなどを社員に定期的に発信していくことによって、「なぜこの仕事をしているのか」「だれに役立っているのか」を自覚させることができます。これにより、自分の仕事に誇りを持てるようになり、帰属意識の向上につながります。

2.　環境の整備

帰属意識を高めるには、環境の整備も非常に重要です。どれだけ人間関係が構築されていて、仕事が充実していたとしても「他の会社はこんな制度があるのに」「もっとカッコいいオフィスで働きたい」など、より良い条件の他社と比べてしまうことが離職の原因になってしまう事も少なくありません。コストの関係や運用上の手間などにより後回しになってしまいがちですが、社員の要望や時代に沿った環境を整えるだけでも、帰属意識は一気に高まり、離職率もぐっと下がります。

3.　教育制度の充実化

入社した社員の教育体制、またフォロー体制が整っていると、社員が働く上での目標や将来のビジョンを描きやすくなります。それにより、今自分がやるべきことが透明化され、前向きに働く社員を増やすことができます。また、教育制度の一環としてメンターやOJT役を配置することにより、社内のコミュニケーションを活性化させることでも、帰属意識の向上を図ることができます。

4.　適正な評価制度

自身の仕事が適切な評価を得ている、という感覚も帰属意識の向上には非常に重要です。これに関しては、単に評価を高く付ければ良いというわけではありません。あまりにも高評価ばかりつけていると向上心を削ぎかねませんし、だからと言って努力が反映されていなくても不満がたまってしまいますので、評価基準を明確にすることで組織内での自身の立ち位置に納得感を与えることが重要です。

●まとめ

いかがでしたでしょうか。ここまでお話したように、ひとえに帰属意識の向上といっても、さまざまな要因が呼応し合って成り立つものです。組織に所属しているのはあくまで“人”であるからこそ、方法に正解はありませんので、この記事を読んでいる皆さんも、いろいろな施策にチャレンジしてみてくださいね！

また、弊社も近年行動指針の発足や教育制度には力を入れているため、「話が聞いてみたい」「P&Aが取り入れている人事評価制度が気になる」などがございましたら、いつでもお気軽にお問合せください♪

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